日本を全く骨抜きにするこの3R・5D・3S政策を、日本人はむしろ喜んで、これに応じ、これに迎合した、あるいは、これに乗じて野心家が輩出してきた。日教組というものがその代表的なものであります。そのほか悪質な労働組合、それから言論機関の頽廃、こういったものは皆、この政策から生まれたわけであります。
― 安岡正篤、『運命を創る―人間学講話』p.39 プレジデント社、1985年[2]
安岡は、第二次世界大戦終結後、GHQが日本の占領政策を実行するにあたり、基本原則としての「3R」（Revenge―復讐、Reform―改組、Revive―復活）、重点的施策としての「5D」（Disarmament―武装解除、Demilitalization―軍国主義排除、Disindustrialization―工業生産力破壊、Decentralization―中心勢力解体、Democratization―民主化）、そして補助政策としての「3S」を策定したことをGHQのガーディナー参事官（フルネーム未詳）から直接話を聞いているという[2]。この政策により、日本では性風俗が開放され[2]、映画やエンターテインメントが興隆し、プロ野球をはじめとするスポーツが国民行事となった。スクリーン（映画）、スポーツ、セックス（性産業）またはスピード（クルマ）は大衆の欲望動員による娯楽であるが、それらに目を向けさせることにより、民衆が感じている社会生活上の様々な不安や、政治への関心を逸らさせて大衆を自由に思うがままに操作し得るとされる。簡単に言えば「ガス抜き」政策である。あまりにも厳しい占領政策をすると、暴動が起こる恐れがあるので、人々の目を逸らさせるために行う[3]。
これらの政策と「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」により、日本のマスコミや教育現場が当時のGHQによる検閲を経て、現在に至るまで「自己検閲」を続けることによって日本の弱体化を図ったものとされている[3]。
詳細は「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」および「自己検閲」を参照
同様の主張をしているのが自民党で、『党の使命』で「“占領下強調された民主主義、自由主義は新しい日本の指導理念として尊重し擁護すべきであるが、初期の占領政策の方向が誤っており、主としてわが国の弱体化に置かれていたため”愛国心と国家観念が不当に抑圧された」と断じている[4]。
ただし、スポーツ中継は戦前からプロ野球や高校野球（当時は職業野球、中等学校野球）のラジオ放送が、また性産業も猟奇系書籍などが存在し、また映画に至っては映画法に基づいた国策映画制作が行なわれており、主張は陰謀論の域を出ない。鈴木邦男は「「3S政策」はGHQが押し進めたと書いている。じゃ、公式文書があるんだろうか。「日本人を映画づけ、スポーツづけ、セックスづけにして日本弱体化を計る」とか。まさかこんな文書はないだろう」[5]と主張している。
